【コナミスポーツクラブ株式会社様】人事考課制度の変革

当社では数年前から人事制度改革を進めており、２０１９年４月には報酬体系を刷新。
時代の流れに対応して年功序列型の人事制度を改め、
能力や成果をより重視する報酬体系に移行し、
それと連動して人事考課制度にも手を加え始めました。
その背景には、「成長意欲をもって努力し、成果を出している社員がより報われる会社にしていこう」
という狙いがあります。しかしそうした改革の意図が現場で十分に理解されておらず、
制度を上手く運用し切れていないことが、大きな課題となっていました。
 
それらをクリアするため、研修の導入を検討していた時期に知ったのがアチーブメントＨＲソリューションズ社です。
ホームページを見て気になり、公開講座に参加して衝撃を受けました。
これまで様々な研修会社の講座に参加しましたが、
「この講座は他社と違う、 ワクワクする！」と感じ、内容に魅了されました。

もっとも惹かれたのは、内発的動機づけ・内発的行動を重視したプログラムを組んでいるということ。
私たちは以前から、いかに短い時間で意識を変え、それを定着させるかということに腐心していましたが、
そうした課題をクリアするための理論体系と、研修手法が確立されていると直感したのです。
 
その後同社のコンサルタントと打ち合わせを何度か行って感じたのは、
研修に対する事前準備の素晴らしさです。
人事制度改革の意図や当社の社風、社員のメンタリティなどを深く理解して提案に活かそうという意気込みを強く感じました。

実は当時、以前からおつき合いのある研修会社があり、発注を打診していたのですが、
アチーブメントＨＲソリューションズ社のコンサルタントと打ち合わせをした後で方針を変更しました。
実際、カスタマイズ力は期待以上に高く、
当社が「望む結果を達成する」というところから逆算して内容を企画し、提案いただけました。

初期の打ち合わせでコンサルタントとすり合わせたのは、人事考課と人事評価の違いです。
私たちが育成したいのは「処遇を決定するための評価者」ではなく、
「評価を人材育成に活用できるマネージャー」だと思い至り、それは「考課」であると再認識。
人事考課は単なる評価ではなく、社員がともに成長するためのツールであるという理解を、
組織へ浸透させるための研修にしたいということを明確化しました。
 
今回の研修で受講対象者となったのは支店長の約１５０名。
制度の運用力を高めるために、研修当日は実践を重視したいと考えていました。

とはいえ、人事制度の理解や評価者の役割理解を促すための座学も不可欠です。
それを解消するためのアイデアをたくさん出していただいた中から私たちが選んだのは、
オリジナルで制作するＥラーニングでの学習と、集合研修１日の併用でした。

評価者としての基本的な知識をＥラーニングで学んだ後、
集合研修で様々なワークを体験し、実践力を育もうという施策です。

Ｅラーニングは時間や場所を選ばず学べるうえ、納得できるまで繰り返し視聴できます。
理解の足りない個所のみを選んで視聴できるメリットもあるので、
集合研修前に知識を浸透させるうえでとても有効でした。

提案いただいた教材は構成が素晴らしく、
「人事評価制度とは、理想の社員像を示す経営陣からのメッセージである」という要諦や、
評価者に求められる役割などがしっかり伝わる内容になっており、多くの気づきを得られました。
またそうした知見をベースとして行う集合研修は、
目標設定や進捗管理、被評価者支援などのポイントをロールプレイによって実践的に学べるため、
知識を実行に落とし込む力が着実に高まりました。

今回の研修にはベテラン層と新人層の支店長が参加しました。
前者からは「できていると思い込んでいたことが、できていないことに気づかされた」という声が多く聞かれました。
また後者には不安を抱えながら評価業務を行っていたメンバーが少なからずいましたが、
考え方の軸ができて視界がクリアになったという者が多かったようです。

受講者のそうした変化は、当社に新風を吹き込みました。
人事考課の重要性を痛感した支店長らが、
「研修で得た貴重な気づきを、組織の全員でぜひ共有したい」という思いを抱き、
自主的な勉強会を開くという動きが全国各地で拡散。
研修未参加のマネージャーを集めた勉強会が、複数回開催されています。

また、店長同士がディスカッションする機会も増えました。
これらは私たちが期待していた以上の変化です。
もともと当社にはディスカッションを尊ぶ文化があり、
人を育てようという意識も強い会社でしたが、
今回の研修によってそれがより活性化しました。

受講者の満足度は総じて高く、
研修後に行なったアンケートの「この研修を『新たに評価者となる社員』にどの程度薦めたいですか？」という問いに対して、
88％～ 91 ％の回答者が推奨したいと回答しています。

スポーツクラブ業界のリーディングカンパニーの一つである当社は、
現在、全国で４００近くの施設を運営しており、
それら施設をマネジメントする人材を、 継続的に育てていく必要があります。
今回の研修を契機に、「人材育成のための人事考課」を推進する意識を今後もさらに高め、
成長の原動力にしていきたいと考えています。

今回の施策では、人事制度を刷新することによって
「会社はどのような社員になってほしいと思っているのか？」
というメッセージをくみ取ることに徹底的にこだわりました。

そして、その上で、実践的であることにこだわりました。
研修内のケーススタディーもオリジナルのものを作成させていただき、
実際の評価項目を活用し、受講生の皆様に評価者会議さながらに取り組んでいただきました。

その上で、模範解答を解説したことで、
これまでの自分の方法との違いを感じていただいた様子でした。

人事制度の運用は、どうしても管理職によるバラつきが大きくなりがちです。
意図をもって設計した制度が形骸化しないように、
引き続き制度の運用力が高まるご支援をして参ります。