SDGsや働き方改革に関連する用語として、近年では「ウェルビーイング」が注目されています。企業がウェルビーイングを実現すると、従業員一人ひとりの幸福感が増すことで、経営面にさまざまなメリットが生じます。
すでに多くの企業が施策を進めていますが、これから取り組む企業はどのような計画を立てればよいのでしょうか。本記事では、ウェルビーイング経営のメリットや注意点、実際の取り組み例を紹介します。
この記事のまとめ
ウェルビーイング（Well-being）とは、身体的・精神的・社会的に満たされた状態を表す言葉です。「Well（良い）」と「Being（状態）」を組み合わせた造語であり、ビジネスシーンでは主に従業員の健康状態を表す言葉として用いられます。
ウェルビーイングの考え方が広まったのは、1946年に採択されたWHO憲章がきっかけとされています。世界保健機関（WHO）の設立者であるスーミン・スー氏は、この憲章において人々の健康を以下のように定義づけました1。
Health is a state of complete physical, mental and social well-being and not merely the absence of disease or infirmity.（健康とは、単に病気ではないことや弱っていないということではなく、肉体的にも、精神的にも、そして社会的にも、すべてが満たされた状態にあることをいう。）
会社全体がウェルビーイングであるかは、従業員の生産性に影響します。例えば、けがを抱えていたり、上司に委縮したりする従業員は、能力を最大限に発揮することができません。また、社外からも評価される経営環境を整えるには、取引先や株主、消費者などの幸福度にも目を向ける必要があるでしょう。
あらゆるステークホルダーがウェルビーイングを実現できると、その企業は多方面から評価されるため、持続的な成長を遂げやすくなります。
ウェルビーイングは「幸福（Happiness）」や「健康（Health）」と似た言葉ですが、厳密には違う意味合いで用いられます。一般的に、幸福は「楽しい」や「嬉しい」といった幸せな気持ちを表す言葉です。また、単に健康と聞くと、けが・病気がない状態や、メンタルヘルスなどをイメージする人も多いでしょう。
一方で、ウェルビーイングは「身体的・精神的・社会的」のそれぞれが満ち足りている状態を指します。心身に問題がなくても、人格を否定されたり、能力を認められなかったりなど、社会的に満たされない状況はウェルビーイングとは言えません。また、幸福などの一時的な感情を表す言葉とは違い、ウェルビーイングには持続的な意味合いも含まれます。
ウェルビーイング経営を始めるには、従業員一人ひとりの状態を把握する必要があります。一般的にはどのような判断基準があるのか、以下ではウェルビーイングの主な構成要素を紹介します。
1998年にポジティブ心理学を創設したセリグマン氏（米国心理学会会長の実績があるペンシルベニア大学の心理学部教授）は、ウェルビーイングの概念（構成要素）として「PERMAモデル」を提唱しました。
あくまで一つの理論ですが、上記のうち満たしていない要素がある場合は、ウェルビーイングの状態ではないと考えられます。
米国の調査会社であるGallup社も、ウェルビーイングの構成要素を定義しています2。
上記のPERMAモデルに比べると、仕事や資産管理などの具体的な生活面に触れている特徴があります。また、シーンによって解釈が異なり、例えば「Career wellbeing」には仕事以外のキャリア（趣味やボランティア、子育てなど）が含まれることもあります。
世界幸福度ランキングを公表している国連のSDSN（持続可能な開発ソリューション・ネットワーク）は、幸福度の構成要素を以下のように定義しています。
SDNSのWorld Happiness Report 20233」によると、日本の幸福度ランキングは世界で47位です（※）。アジアの中ではトップクラスですが、OECD（経済協力開発機構）の加盟国だけで見ると幸福度が高いとは言えません。 （※）2020年～2022年の3年間における平均スコアを基にした順位。
ウェルビーイング経営の効果は、従業員だけではなく社外にも及ぶものです。どのような変化が起こるのか、ここからはウェルビーイング経営が企業にもたらすメリットを紹介します。
ウェルビーイング経営に取り組むと、従業員一人ひとりの心身の健康状態が保たれます。その結果として、ワーク・エンゲージメント（※）を実現しやすい環境になるため、従業員のモチベーションや生産性をアップさせる効果が期待できます。
（※）ワーク・エンゲージメントとは？ オランダ・ユトレヒト大学のSchaufeli教授らが提唱した概念であり、「仕事から活力を得ていきいきとしている」（活力）、「仕事に誇りとやりがいを感じている」（熱意）、「仕事に熱心に取り組んでいる」（没頭）の3つが揃った状態として定義される4。
社内のワーク・エンゲージメントが高まると、「働きやすい」「仕事へのストレスがない」と感じる従業員が増えるため、会社への貢献意識が自然と高まります。
従業員のウェルビーイングを実現できている企業は、採用活動で社内環境をアピールしやすくなります。さらに、採用サイトやSNSで良い評判が広がる可能性もあるため、ウェルビーイング経営は採用率のアップにもつながるのです。
人事評価や人間関係の改善に取り組む企業では、離職率を低下させる効果も期待できるでしょう。厚生労働省の資料5によると、退職理由として「能力・実績が正当に評価されなかったから」「人間関係がうまくいかなかったから」を挙げた退職者は、回答者全体の3～4割程度を占めています。
また、アンケート調査などで一人ひとりのウェルビーイングを計測すると、不安や悩みを事前にケアできる可能性があります。
ウェルビーイング経営は、経営コストを削減できる点もメリットです。従業員一人ひとりが意欲的に働くと、無駄な動きが減ることで余計な事業コストを抑えられます。また、採用サイトなどで良い評判が広まった企業では、採用コストや育成コストも削減できるかもしれません。そのほか、従業員の健康状態が保たれると、労災などの医療費も削減できる可能性があります。
従業員に限らず、あらゆるステークホルダーを意識したウェルビーイング経営は、対外的なアピールとしても効果的です。例えば、消費者や株主、金融機関などからの評価が上がれば、長期的な企業価値の向上につながります。
また、2015年の国連サミットで採択された環境問題・社会問題に対する世界的な目標であるSDGsの観点から見ても、ウェルビーイング経営によるアプローチは有効と考えられるでしょう。SDGsの概念が広まるにつれて、近年では「環境・社会・ガバメント」の観点から投資先を選ぶESG投資も注目されています。
日本総研のレポート6によると、世界のESG投資残高は2014年頃から増加しており、国内だけでも2兆874億ドルの投資規模になっています。さらに規模が拡大する可能性もあるため、外部のステークホルダーを意識したウェルビーイング経営は、将来の資金調達につながるかもしれません。
基本的に、ウェルビーイング経営は中長期的な効果を見込んで取り組むものです。健康制度の導入など、売上とは直接的につながらない施策も必要になるため、短期的に成果が出るとは限りません。
また、従業員を含むステークホルダーにとっての幸福と、会社の利益が相反する場合もあります。例えば、短期の売上アップや規模拡大を目指す場合は、現場の負担増によってストレスを抱える従業員も出てくるでしょう。
そのため、ウェルビーイング経営は目的や企業理念を明確にした状態で、中長期的な計画を立てることが重要です。
従業員一人ひとりの幸福度を高めるには、ウェルビーイングの計測だけではなく、環境改善につながる施策も必要です。どのような施策が考えられるのか、ここからはウェルビーイング経営の取り組み例を紹介します。
経営者が会社の存在意義を示すと、従業員の役割や目指すべき方向性が明確になります。結果として、自己肯定感や達成感を得やすい環境が構築されるため、ビジョンやパーパスは分かりやすい形で積極的に共有しましょう。
具体的な方法としては、社内報やポータルサイトでの周知、人事評価制度への反映などがあります。会社全体が同じ方向を向き、その上で心身をケアできるような体制を整えれば、従業員のやりがいや働きがいはさらに強まります。
心身面をケアする施策としては、ストレスチェック制度や産業医によるカウンセリング、相談窓口の設置などが挙げられます。その中でも、ストレスチェック制度は、労働安全衛生法の改正によって2015年から義務化されました。すでに多くの企業が実施していますが、法に基づくだけでは効果を見込めない可能性があります。高ストレス者に対しては教育研修や面談を実施するなど、診断結果に応じた独自の施策が必要になるでしょう。心身面の施策では、従業員のメンタルヘルスを計測するのと同時に、気軽に相談できる場所を提供するような施策も重要になります。
身体面をケアする施策としては、過度な残業を減らしたり、休暇申請を促したりする方法が有効です。休みたいときに休める企業文化になると、業務に対するエネルギーを蓄えやすくなり、ポジティブな感情も芽生えます。健康診断や人間ドックの推奨なども、身体面のケアにつながるでしょう。
従業員の負担を減らす上では、ツール・システムの導入も欠かせません。例えば、タスクを一元管理するツールや、バックオフィス系の業務を自動化するシステムなどを導入すると、業務効率化によって従業員のストレスを軽減できる可能性があります。
また、社内のコミュニケーションを活発化させるツールも、委縮しない風土づくりや心身面をケアする施策として有効です。誰もが積極的に発言できるような企業文化を目指して、自社に合ったコミュニケーションツールを探してみましょう。
企業の持続的な成長を支えるのは、上層部ではなく一人ひとりの従業員です。各々が働きやすさを感じ、やりがいや意欲を持って業務に取り組める環境がなければ、将来の企業価値向上は見込めません。ウェルビーイング経営や持続的成長の土台を作りたい企業様は、お気軽にお問い合わせください。アチーブメントHRソリューションズでは、組織変革や社員研修のコンサルティングも受け付けております。
企業の成長には、従業員をはじめとした多くの人が関わります。短期の利益を追求するだけでは、持続的な成長を目指すことが難しくなってきたため、一人ひとりのステークホルダーを意識する必要性が高まっているのです。その施策の一環として、ウェルビーイング経営は有効な手法と考えられます。本記事を参考にしながら、まずは従業員の心身状態や状況を把握することから始めてみましょう。
