【綿半ホールディングス株式会社様】新入社員研修

当グループは創業1598年から418年を迎える老舗企業です。
老舗というと、創業から変わらない事業形態で続くことが多く見受けられますが、
当グループは綿屋を起源として、
外部環境の変化に合わせながら事業を変化させてきました。

現在では、ホームセンター事業・建設事業・貿易事業を展開しています。
グループ経営理念である〝堅実経営〟のもと、
事業理念である「変革の精神」を「絶え間なき暮らしの変革」という形で追求しながら、
お客様からの信頼に対し貢献を持って応える経営を行ってまいりました。
 
理念実現の核は、会社の成長の土台となる「人財」であるという考えから、
７年前に人財育成のプロジェクトチームを発足しました。
その後、リーマンショックで景気が悪くなったときも、
他社が社員教育への予算削減を考えるところで、
弊社はあえて教育に力を入れてきました。
あらゆる階層に自社独自の研修を行うなど、
「変革の精神」を実現するための人財育成を推進し続けてきたのです。
 
そんな中、初めてグループ会社合同での新入社員研修を行おうと考えていた折に、
実際に理念に基づく経営を実践し、
理念浸透に定評のあったアチーブメント社に目が止まりました。
これまでにいくつかの会社とお付き合いしてきましたが、
当グループの現在の理念・行動指針をこれほどまでに深く理解し、
柔軟にカスタマイズしてくれる企業は希であり、
その対応力に期待を込めて導入することを決定しました。

今回の新入社員研修は、
グループ全体で55名の新入社員を2クラスに分けて実施しました。
「綿半グル―プの『4つの行動指針』を体現する」というテーマの下、
約10日に渡る研修の仕上げとして、3日間の研修を設計していただきました。
 
特に印象的だったのは、プログラム設計の秀逸さです。
選択理論という心理学の考えに基づき、
学習が進行するほど行動指針の理解が深まり、
行動の変化につながるようにつくり込まれていました。

実習は、弊社の行動指針である
「CHALLENGE＝挑戦し続ける」のテーマから始まり、
「GOAL＝目的意識を持つ」
「STUDY＝貪欲に学ぶ」
「TEAMWORK＝多様な人と協力する」
というテーマへと進んでいきました。
 
体験型のワークで学ぶおかげで、それまで受け身の姿勢だった新入社員も、
「自分が動かなければ何も変わらない」
「目的の達成に向けて積極的に動く」
「失敗は怖くない」といったことに気づき、主体性が醸成されていきました。

そして、最終日に行ったワークでは、
弊社の行動指針を実践することで、
チームとしての成果に結びつけるというものでした。
お互いを助け合い、自分の置かれた立場でいかにチームに貢献するかを真剣に考え、
取り組んでいる新入社員の姿は、研修が始まる前とはまるで別人に見えたほどです。
 
日に日に成長する新入社員を見ていたグループ会社の人事担当者や役員からは、
「3日間でこんなにも人が成長するのか」「鳥肌が立つほど感動した」といったコメントがありました。
アチーブメントの研修設計力と、選択理論を基礎としたプログラムの効果を実感していただけたようです。
 
また、このような研修が実現した背景には、〝講師の質〟も大きく関わっていると思います。
話術が巧みな講師は数多くいますが、アチーブメント社の講師はそれだけではありませんでした。
講師自身が実際にアチーブメント社の研修を受講した経験を持っており、
さらに、現場でしっかりと成果を出している方でした。

自らの学びを活かして現場を変革してきた体験談には説得力があり、
「学んだ内容を実践してみよう」と受講生の共感を呼び、実践への意欲に繋がりました。

研修後のアンケートでは、
研修理解度・研修満足度・講師満足度の3項目で
なんと実施した両クラスとも100％を記録。
その数字の通り、研修実施から約1か月の時点で、
早くも成長を感じる報告が現場から数多く上がってきています。
 
当グループの新入社員には、仕事を身につけるために作られた、
膨大な量の達成目標リストが与えられます。
そんな達成目標が与えられても、
「決して諦めることなく、前向きに取り組んでいる」、
「疑問点は受け身の姿勢にならず、自分から動いて上司に聞いている」
などの声が上がっており、現場でも行動指針を実践している様子が見られます。

研修で「できる」レベルまでの学習を行ったため、
現場でもその効果が持続しているのでしょう。
この姿を見て、理念・行動指針をベースとした人財育成への確信をさらに深めることができました。
 
今の日本の企業の多くは、いつの間にか目に見える「もの」や「手法」を優先し、
「何のために存在するのか」という理念を忘れがちです。
だからこそ、私たちのような400年以上続く会社が、
グループ経営理念である「堅実経営」に根差した経営をしていくことの意味を強く感じています。
これからも理念の確実な浸透がなされた企業文化の形成に努めながら、
さらに社会に貢献できるよう変革に挑み続けてまいります。