Service
制度設計サービス教育体系設計コンサルティング
本サービスは、貴社の経営理念や事業戦略の実現に不可欠な人材を、戦略的かつ体系的に育成するための「教育体系」を設計・構築するコンサルティングサービスです。場当たり的な研修の寄せ集めではなく、経営の根幹からあるべき人材像(人材要件)を定義し、持続的に機能する一貫した育成の仕組みを創り上げます。
課題
下記のような課題をサポートします
- 良かれと思って研修を導入しているが、
経営戦略と連動しておらず、 人材育成への投資が事業成果に結びついていない。 - 育成が各部署や管理職の属人的な方針に依存しており、
全社で統一された人材要件がないため、 育成の質に大きなバラつきが生じている。 - 研修、評価、配置、
採用といった人事業務がバラバラに運用されており、 一貫性がないため、社員がキャリアパスを描きにくい。
教育体系設計コンサルティングの特徴
01 「経営目的」の探究から始める、徹底した現状理解
私たちは、いきなり研修の設計図を描きません。まず、
02 育成の羅針盤となる、貴社独自の「あるべき人材像」の明確化
育成のゴールを明確にするため、
03 Off-JT・OJT・自己啓発を連携させる、持続可能な仕組みづくり
研修(Off-JT)だけでなく、現場での育成(OJT)

貴社だけの戦略的な人材育成システムを構築する
私たちのアプローチは、
コンサルティングのプロセス
実施項目 | 内容 |
---|---|
<調査> 経営目的を文脈から理解する |
・なぜそれらの言葉が生まれたのか? ・なぜ変わらないのか、変わったのか? ・どのように浸透・機能しているのか? ・これからも機能しうるのか?効果的か? |
<調査> 経営戦略を内部と外部の視点から理解する |
・経営目的(価値観)とどのように結びついているか? ・どのような経営環境に適応しようとしているのか? ・なぜ今現在の組織構造が選択されているのか? |
<調査> 経営目的・経営戦略に対する現場の実態を理解する |
・現場ではどのように経営目的・経営戦略が実行されているのか? ・現場では何が価値あるものとみなされているのか? ・現場ではどのような人が価値をつくり出しているのか? |
<策定> 人事目的を自社の言葉で明文化する |
・人事は何のために存在するのか? ・人事(個人と組織)がどのような状態になることが理想なのか? |
<策定> 人事目的を実現するための人材要件定義を策定する |
・すべての人に共通する「あるべき姿」は何か? ・各役割を担う人たちの「あるべき姿」は何か? |
<調査> HRMのその他機能の現状理解と今後の連携の在り方を決める |
・どのようなHRMの仕組みが運用されているのか? |
<策定> 理想の人材(人材要件定義)を育成する戦略を策定する |
・人材育成機能は何のために存在するのか? ・人材要件定義を満たすためにどのような能力が必要なのか? ・どのような手段・プロセスで能力を開発するのか? |
<策定> 理想の人材(人材要件定義)を育成する教育体系を考える |
・人事が担う領域はどこで、各事業部が担う領域はどこか? ・Off-JT、OJT、自己啓発をどのように機能させるか? |
サービスの概要
- 課題テーマ
- 教育体系の構築・改訂
- 実施期間
- 3ヶ月〜半年間
- 料金
- お見積もりします。お問い合わせください。
クライアントの声
研修が場当たり的で、一貫性が無いのが悩みだった。
以前は「研修は人事の仕事」と思っていた。
よくあるご質問
Q
講師はどんな方ですか?
A
弊社の講師は自身の会社を持つ経営者などが務めており、研修でお伝えしている内容を現場で実践し、学び続けている方です。だからこそ受講生の皆様に生きたメッセージをお伝えすることが可能となっています
Q
自社の状況に合わせてカスタマイズしていただけますか?
A
弊社の講師は自身の会社を持つ経営者などが務めており、研修でお伝えしている内容を現場で実践し、学び続けている方です。だからこそ受講生の皆様に生きたメッセージをお伝えすることが可能となっています
Q
研修をご依頼するステップについて教えてください。
A
弊社の講師は自身の会社を持つ経営者などが務めており、研修でお伝えしている内容を現場で実践し、学び続けている方です。だからこそ受講生の皆様に生きたメッセージをお伝えすることが可能となっています
Case Study導入事例
サービスをご検討中の方
業界や規模を問わず、まずはお気軽にお問い合わせください。
- ・アチーブメントHRソリューションズの特色を知りたい
- ・自社に適した会社・サービスなのか知りたい
- ・まずは課題感を聞いてほしい
これまでは研修が単なるコストだと感じていた。経営理念から紐解いて教育体系を再構築したことで、人材育成が事業戦略を実現するための「投資」であると確信に変わった。