従業員エンゲージメントの向上には現状の見える化+αが必要

更新日: 2020年3月10日
仕事に対する熱意や個人と組織のつながりの強さを示す『従業員エンゲージメント』。この従業員エンゲージメントの向上には、まず調査を行うことが重要ですが、ただ調査をするだけでは向上しません。本コラムでは調査結果を効果的に活かす為のポイントをご紹介いたします。
手を重ねるチーム
目次:

従業員エンゲージメント向上にむけて

米国の有力な調査・コンサルティング会社である
ギャラップ社は世界139カ国、1,300万人の従業員に対して
会社に対するエンゲージメント
=従業員の仕事に対する熱意・個人と組織のつながりの強さ
に関する調査を定期的に行っています。

本調査は、仕事の意義、職場での自己承認経験、
上司や同僚との関係、自身の成長などに関する
12の質問で構成されています。

2017年の調査結果によれば、
日本企業における「熱意の高い従業員の割合」は、
全体の6%と、極めて低い数値でした。

仕事熱心と言われ続けてきた日本人ですが、
近年、その内情は様変わりしているようです。
では、どのようにしたら、従業員エンゲージメントが向上するのでしょうか?

 

調査は従業員エンゲージメント向上への第一歩

そもそも会社に対するエンゲージメントとは、
従業員の仕事に対する熱意、個人と組織のつながりの強さです。

世代のみならず、職種、能力、国籍、雇用形態など
組織を構成する人材が多様化の一途を辿っている現在、
各従業員の自己承認欲求が満たされ、かつ、
従業員も会社へ愛着を持っている、相思相愛な状態が求められています。

このような状態を目指すにあたっては、何よりも、
「組織に対する自発的貢献動機」が重要となってきます。

・この組織を強く信頼している
・この会社であれば自分は成長できる
・この事業を社会に広めたい

個々人のこのような意志に組織が支えられている場合、
一過性ではなく、継続的な企業の成長が望めます。

ギャラップ社の算出によると、
従業員のエンゲージメントが高く、社員が熱意を持って
仕事に取り組む職場のパフォーマンスは、
そうではない同業者と比較して、約1.5倍の収益があると言います。
これが「組織に対する自発的貢献動機」という意志の力なのです。

そして、こうした意志を形成するには、
まず、従業員の現状を的確に捉えることが第一歩となります。

だからこそ、昨今、従業員エンゲージメントを調査しよう、
という機運が高まっているのです。

こちらの調査を行うことで、
「理念への共感性」や「仕事に対するやりがい」等、
どのような要素にアプローチをすれば効果的なのか?
が見えてくるからです。

無料とは思えないボリューム

本書は、エンゲージメントの概念から効果的な測定方法、そして、調査結果の活かし方まで、そのポイントを網羅。非常に分かりやすい説明で、まさに、エンゲージメントに関するコンサルティングといった内容となっております。エンゲージメントに関するお悩みをお持ちの方は、ぜひ、ダウンロードしてご覧くださいませ。

企業固有の課題と従業員エンゲージメント向上策

しかし、現状の見える化だけでは本質的な組織改善は図れません。
調査結果をエンゲージメント向上の為の「施策」に繋げる必要があります。
実際のところ、エンゲージメントに影響を与える要因は、
その組織や所属する個人によって異なります。

大事なことは、従業員の現状を見える化した後に、
そのデータを元にしながら、原因を分析し、
どのように組織改善の施策を打つことができるのか、ということです。

例えば、管理職層と部下層の業務スキルに対する認識に
ズレが生じていることが分かったとします。

・管理職→「こんなこと、部下は分かっているだろう」
・部下→「なぜ上司はもっと教えてくれないのだろう…」

当然、部下の抱えるフラストレーションは、
従業員エンゲージメントの低下に繋がります。
しかし、このようなギャップは、普段の業務中では、
なかなか意識することが出来ません。

よって、社員研修等、然るべき教育施策を実施することで、
気づきを促すことが重要となります。

こうした教育施策を打つことで
管理職としての姿勢や取り組みが明確になり、それが部下の信頼を生みます。
そして、その信頼が「自発的な貢献動機」を育むのです。

 

――終わりに

今回は、従業員エンゲージメントの基本概要、
そして、向上にむけた施策を企画する際のポイントをお伝えさせて頂きました。
昨今、従業員エンゲージメントは企業の業績にも関係する指標として非常に注目されています。
もし、御社にて組織調査や改善施策の立案がまだでしたら、
一度ご検討してみてはいかがでしょうか。

弊社にてお役に立てることがございましたら、
是非お問い合わせフォームよりご連絡くださいませ。
専門のコンサルタントから折り返しご連絡させていただきます。

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