ホーム / コラム / 人材育成 / 早期離職がなくならない原因は何か?

早期離職がなくならない原因は何か?

更新日: 2018年11月29日
働き方改革が叫ばれる昨今、「労働環境は改善に向かっているのに早期離職率が低減しない」という声をよく聞きます。なぜ、こうしたことが起こるのでしょうか?今回は、早期離職の本質を見抜き、早期離職の本当の原因に迫ります。
目次:

早期離職と労働時間に関する実態

厚生労働省がまとめた「学歴別卒業後3年以内離職率の推移」によると、
2015年卒が3年以内(〜2018年)に離職した割合は
新規高卒就職者が39.3%、新規大卒就職者が31.8%で、
依然として高い数値となっています。

一方、企業側は「働き方改革」の波を受け、
近年、長時間労働問題に対して、
KPIを導入するなどして労働環境の改善に努めてきました。

以下のデータは、今年7月に経団連がまとめた
「労働時間等実態調査集計結果」になります。

■年間総実労働時間(一般労働者・全体)
・2015年→1,996時間
・2016年→1,981時間
・2017年→1,972時間

過去3年間において、
総労働時間は減少傾向にあります。

また、
「人手不足感がある企業の平均年間総実労働時間」
に関する項目をピックアップすると、
・2015年→2,039時間
・2016年→2,030時間
・2017年→2,025時間
とこちらも減少傾向にあり、
ここからも労働環境改善への強い意識が読み取れます。

しかしながら、現場の状況を注視すれば、
「社の意向を受けて労働時間の削減を図りながら、同時に生産性を上げ、さらに人材の育成もしなければならない」という
ジレンマを抱えているご担当者様も数多くいらっしゃるのではないでしょうか?

 

早期離職問題の本質

労働環境は改善に向かっているのに、早期離職率が低減しない。
なぜこうしたことが起こるのでしょうか?

このことを考えるうえで、興味深いアンケート結果があります。
(2018年 日本能率協会マネジメントセンター調べ)

◆新人に対する成長への期待と業務負荷の優先度(上司・先輩社員)
A:58.5% 成長につながる仕事であっても、
残業をしないことを優先して業務を減らしている
B:41.5% 負荷は配慮するが、
必要な仕事は残業になるとしても依頼している

◆自身の成長と業務負荷の優先度(新人社員)
A:60.6% 一時的に業務の負荷や労働時間が増えても挑戦したい
B:39.4% 無理のない範囲で業務に取り組みたい

上述の背景から、上司・先輩社員が新人への業務負荷に配慮する一方で、
新入社員の6割は業務時間の削減よりも、
負荷がかかっても成長を望んでいることが見てとれます。

早期離職の理由は労働環境ではなく、
新人・若手が持つ挑戦意欲をフォローできず、
「やりがいがない」「成長を実感できない」といったマインドに陥り、
モチベーションの維持が上手くいっていないことが考えられます。

このように、働き方改革の潮流のもと、企業は今、
『労働環境を改善させつつ、若手社員の成長意欲をいかに汲むか』
という大きな課題に直面しているかと思います。

 

こういった内容にご興味がございましたら、是非お問い合わせフォームよりご連絡くださいませ。
専門のコンサルタントから折り返しご連絡させていただきます。

関連サービス

関連記事

カテゴリの最新記事

  • 「ゆとり世代」の教育から次世代に向けた教育へ
    「団塊世代」「しらけ世代」「新人類世代」「氷河期(ロスジェネ)世代」・・・。どの世代も一括りにされ、批判に晒されてきまし...
    2019/07/11
    詳細を読む
  • 早期離職がなくならない原因は何か?
    働き方改革が叫ばれる昨今、「労働環境は改善に向かっているのに早期離職率が低減しない」という声をよく聞きます。なぜ、こうし...
    2018/11/29
    詳細を読む